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ユーザーもマンション価格上昇を容認? 「広さ」「駅近」「都心」など価格上昇要素を希望 メジャー7調査 |
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胸突き八丁を迎えたマンション市場 藤和不動産(幹事会社)、住友不動産、大京、東京建物、野村不動産、三井不動産レジデンシャル、三菱地所の大手デベロッパー8社の新築マンションポータルサイト「MAJOR7(メジャーセブン)」は、このほど「新築マンション購入意向アンケート」調査結果を発表したが、これによると約8割の人がマンション価格の上昇を感じており、価格・金利が上昇してもこだわりたいポイントとして「日照・採光」「駅近」「耐震性」「セキュリティ」などを挙げていることが分かった。 アンケートは、8社の新築マンション情報のインターネット会員約27万人とMAJOR7サイト上でのアンケート回答によるもので、集計数は約5000件(男性約3100件、女性約1900件)。 回答によると、マンション購入を検討している理由として、@もっと広い住まいに住みたい33%(昨年33%)A通勤に便利な場所に住みたい22%(同23%)B交通便、買い物や通勤に便利なところに住みたい22%(同21%)C賃貸より持ち家のほうが金銭的に得21%(同26%)D都心に住みたい18%(同16%)が上位5位となった。 一方、「金利が安く買いどき」(昨年23%⇒今回14%)、「耐震性の高いところに住みたい」(同18%⇒同13%)、「土地・住宅価格が安くて買い時」(同15%⇒6%)などがランクを下げている。今回新たに設問した「土地・住宅価格が上昇し始めたから」は11%だった。 これらのことから、ユーザーはより通勤や買い物の便にいいところや都心志向が強まっていることが分かった。 また、マンション価格をどのように感じているかという設問に対しては、「全体の約8割が「値上がりしている」と答えた。 地価上昇や住宅ローン金利の上昇があってもこだわりたい点については、「日照や採光」「駅近」「耐震性」「セキュリティ」などを上位に上げた。 アンケート調査結果は、最近のユーザーの意向を反映しているものだが、「広さ」「駅近」「都心」「日照・採光」など価格上昇につながるものを求めており、供給サイドにとっても価格上昇につながる地価上昇・用地不足、建築費の上昇など深刻な問題を抱えている。 ユーザー希望は、今後のマンション価格上昇を容認しているとも取れるが、果たして購買力がついていけるか。マンション市場は胸付き八丁にさしかかったといえそうだ。
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(牧田 司記者 2月5日) |
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