消費回復を裏づける長谷工アーベスト調査

約３０００件のモニターが積極的な消費行動

　長谷工アーベストが最近調べた「顧客マインド」調査で興味深い結果が出た。地価上昇、株価の大幅上昇、企業業績の回復など様々な経済指標が景気回復を裏づける一方で、個人レベルでは「実感がない」という声も少なくないのだが、長谷工アーベストのデータは、ここ１〜２年、世帯収入が増え、積極的な消費行動を起こしていることを裏づけている。

　同社は２００１年以降、四半期ごとにインターネットを利用した「顧客マインド調査」を実施しており、同社が販売しているマンションの来場者と約３０００件の首都圏在住のモニターから回答を得ている。

　マンション来場者の消費マインドが強いのは、マンションを購入しようという意欲があるのだから当然だが、モニターは一般的な消費者だから、その声は消費マインドを知る上で貴重だ。

　それによると、「昨年の世帯収入は変化したか」という問いに対して、２００３年の１月時点で「収入が増えた」とする層は、２５〜２９歳で１７．７％あったものの、５０〜５４歳では「収入が減った」が６２．０％もあった。ほとんどの層が横ばいか収入減と答えていた。

　ところが、今年１月では、「収入が増えた」と答えた層は２５〜２９歳で３５．１％になったほか、０３年時点では４．４％しか収入が増えていなかった５５〜５９歳でも２２．４％の人は収入が増えたと答えている。逆に「収入が減った」と答えた層は、もっともその比率が高い５５〜５９歳の層でも４１．２％と大幅に減少した。

　「景気回復を個人生活の中で実感しているか」という問いでは、「実感している」と答えた人は０４年４月では、１１．７％しかなかったのが、今年１月では１９．３％に増加と答えている。

　また「生活に変化はあるか」の問いに対しては、今年１月では「価格よりも気に入ったものを買うようになった」と答えた人が１０．１％（０４年４月は５．１％）、「耐久消費財・家電・家具・車などを買い換え、買い増した」が９．１％（同４．０％）、「外食が多くなった」が８．３％（同５．０％）、「貯蓄額を増やした」が９．９％（同５．８％）など、実際の消費行動でも積極的な購買行動を起こしていることが裏づけられた。

　分譲、中古を問わずマンション市場は極めて好調に推移しているが、長谷工アーベストのモニター調査はその十分な裏づけデータといえそうだ。