選手村　完成予想図

　東京都は3月27日、「2020年東京オリンピック・パラリンピック競技大会選手村及びレガシー検討に係る事業協力者」として三井不動産レジデンシャルを代表とする13社からなる「2020　晴海Smart City グループ」に決定したと発表した。今年1月に募集開始されたが、応募があったのはこのグループのみだった。

　構成会社は、三井不動産レジデンシャル、エヌ・ティ・ティ都市開発、新日鉄興和不動産、住友商事、住友不動産、大和ハウス工業、東急不動産、東京建物、野村不動産、三井物産、三井不動産、三菱地所、三菱地所レジデンス。

　今後は、知事をトップとする「東京オリンピック・パラリンピックレガシー委員会」や地元などの意見を踏まえ、検討を進め、平成27年度に事業計画を策定する。計画では約13.4haの敷地に5,950戸の特定建築者によるマンションが建設される予定。今回選ばれたグループは、特定建築者の選考において評価の対象となる。

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　記者は、都が事業票力者を募集した段階で、どこが応募し、選ばれるかを予想した。予想は◎三井不動産（積水ハウス）○三菱地所▲三井・三菱・住友（2社も含む）△住友不動産△その他-とした。

　結果は、大手デベロッパー6社と大和ハウス工業、エヌ・ティ・ティ都市開発、新日鉄興和不動産のマンション供給上位社、それと住友商事、三井物産の商社2社が加わっている。予想では「各社が単独で応募する可能性は小さく、コンソーシアムを組む」とし、「『SKYZ』『BAYZ』の再現もある」と書いたが、ほぼその通りとなった。意外なのは積水ハウスが漏れていることだ。

オリンピック選手村都が事業協力者募集どこが選ばれるか（2015/1/26）