日本木造住宅産業協会（木住協、会長：住友林業社長）は8月31日、平成27年度の木住協自主統計調査の結果をまとめ発表した。

　会員の住宅着工戸数は92,439戸（前年比105.1％）となり、このうち木造戸建ては88,489戸（前年比104.2％）と増加した。国交省の住宅着工統計に占める会員会社の木造戸建てのシェアは19.8％となり、前年の19.5％より0.3ポイント増加した。

　「平成25年小エネルギー基準適合住宅」の戸建て着工戸数は53,714戸となり、前年より36,396戸増加（前年比310.2％）し、会員会社が着工した戸建て住宅に占める割合は60.7％になった。

　長期優良住宅の着工戸数は31,032戸（前年比107.5％）で、会員が着工した戸建て住宅に占める割合は35.1％になった。

　会員会社が着工した戸建て住宅に占める太陽光発電搭載住宅の割合は27.9％だった。

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　木造ファンの記者にとって数値がよくなっているのは嬉しいが、会員433社のシェアが19.8％なのはやや寂しい。

　これほどの会員を抱えながらシェアが伸びないのは、中小零細をカバーしていないこともありそうだが、年間で約4万戸、1日当たり約100戸の戸建てを分譲しているガリバー企業の飯田グループホールディングスが加入していないのも大きな要因だ。仮に飯田グループが加入したら、他の数値はともかく、着工シェアは一挙に30％近くに伸びる。

　飯田グループへの取材をやめて10年以上が経過するが、圧倒的なシェアを占める飯田グループを取材しないのはやはり問題がある。応じてくれるかどうかは分からないが、取材を復活することをこの日決めた。