皆さんはどうでもいいことかもしれないが、愛煙家の一人として我慢できないタバコの消費税の表記に出くわした。タバコの領収書を受け取ったことは全くないが、どうなっているか確かめようと税率がアップした10月1日、「ウィンストン･キャビン･レッド・8・ボックス（キャビンマイルド）」をスーパーで買った。税込みの総額は従前と同じ450円。税金をおまけするはずはないので、実質的な値下げだ。ありがたい。ところが、領収書（別掲）には（内税10％￥40）とあるではないか。これに小生は反応した。タバコは6割近くが税金であることは知っている。消費税額が40円であるはずはない。

 　早速、JTに電話した。JTは「税額表示は販売店で聞いてほしい」の一点張りだった。しょうがなくスーパーに問い合わせたら「ほとんどの販売店はそのような表示をしているはず」との回答だった。

　これは不当表示、虚偽表示ではないかと思い、消費者センターに連絡したら「確かにタバコにはたくさん税金がかかっており、消費税額が40円という表示は適当でないかもしれない。詳しくは税務署に聞いて」と言われた。なので、税務署に電話したら「仰ることはごもっとも。貴重なご意見として上にも伝えます」とのことだった。

　小生は税金が高いことにのみ怒っているのではない。納税は国民の義務だ。せめてその税金の内訳くらい正確に表示してほしいということだ。まあ、しかし、言わんとすることがきちんと伝えられたので溜飲を下げたのだが、JTのホームページの「たばこ税の仕組み」がこれまた理解不能の表記がなされていた。一箱490円のタバコのうち国たばこ税が約116円（23.7％）、地方たばこ税が約132円（27.0％）、たばこ特別税が約16円（3.3％）、消費税が約45円（9.1％）とあり、税金トータルは約309円（全体の約63％）となっている。

　これはつじつまが合わない。単純に税金額を除いた額が本体価格だとすれば490－309＝181円だ。これに消費税を10％掛けたとしても18円ではないか。消費税額が45円になっているのは、つまり、消費税は本体と3つの税金を課した価格に対して課税されているということだ。

　JTの担当者から「定価制」についていろいろ説明を受けたが、さっぱりわからなかった。分かったのは従前のキャビンマイルドの消費税額は36.0円で、10月以降は40.9円ということだった。

　たばこ消費には特別控除はないので、所得税と合わせると喫煙者は三重、四重の税金を払っていることにならないか。

　にもかかわらず、閾値など全くないのに嫌煙家を味方に〝受動喫煙〟なる理由をくっつけてわれわれをまるで犯罪者扱いし、時にはアウシュヴィッツのガス室のような喫煙所に押し込める。喫煙は文化だ。魚と一緒、息継ぎブレストだ。人の生き死に関わる人権だ。

　百歩譲って、受動喫煙を持ち出すなら、それよりケーキの食べ過ぎ、過度なダイエット、さらにこれが一番死に至らしめる要因だと思うのだが、今の社会経済政治がもたらすところのストレス解除を考えたほうがいい。

　小生は、西武が8.5ゲーム差をひっくり返して優勝したことがなにより嬉しいし、ひょっとしたらタバコより害を与えるかもしれない毒をたっぷり含んだ馬鹿な記事に付き合ってくれる読者の皆さんに感謝！感謝！

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　小生は医学的な知識など全くないが、喫煙と肺がん死亡率に直接的な因果関係はないことをうかがわせるデータを一つ紹介する。

　JTの調査によると、成人男性の平均喫煙率は昭和40年（1965年）ころがピークで83.7％だったのが、平成29年（2017年）は27.8％へと激減している。成人女性の平均喫煙率は8.7％でピーク時より漸減しているが、ほぼ横ばいという。

　一方、国立がんセンターのデータによると、肺がんによる死亡率（対人口10万人）は1965年の男性が10人、女性が6人で、2017年の男性が88人、女性が34人といずれも激増している。

　喫煙者が激減しているのにどうして肺がん死亡率は激増しているのか。それは食生活など複合的な要因だろうということは容易に想像がつくが、喫煙だけが諸悪の根源であるかのようなムードを煽る国と医学会はファシズムだ。