東京2020オリンピック・パラリンピック招致委員会は9月4日（現地時間）、アルゼンチン・ブエノスアイレスで行なった記者会見の概要をまとめ発表した。

　竹田恆和招致委員会理事長は、「東京での開催は、若者にとって新しい刺激をもたらすとともに、革新的なマーケティングモデルも示される。スポンサーシップによる収入見込みは9億3200米ドルで、これは日本企業がいかにオリンピック・パラリンピックを支援したいと思っているかの表れとなる」などと語った。

　また、張富士夫氏（日本体育協会会長／トヨタ自動車名誉会長）は、「東京での開催が実現すれば、ビジネスという側面だけではなく、日本、アジア、そして世界にスポーツの価値を広めることに貢献できるという点からも、多くの日本企業が国内スポンサーに集まると確信している｣と話した。