ワークショップ「体幹トレーニング・サッカーイベント」

長嶋さん（左）と木崎さん

　ポラスグループは7月30日、さいたま市西区の大規模分譲地「ONE LINK」販売事務所に併設した「ONE LINKカフェ」で浦和レッズレディース選手によるワークショップ「体幹トレーニング・サッカーイベント」を行った。

　「ONE LINK」は、土地区画整理事業によって開発が進められているさいたま市西区、JR川越線西大宮駅圏の同社の分譲予定地の総称。昨年11月の第１期から第4期まで74戸が供給されており、うち43戸が成約するなど売れ行きは順調に推移している。2021年までに全332戸の分譲住宅を供給する予定。

　カフェは、新たに分譲を開始した第4期20戸の販売事務所の一角に設置された広さ約14畳大。分譲地の居住者や地域住民との交流を目的としたもので、近くにはカフェがなく要望も多く寄せられたことから開設した。地元の人気パン屋さんが土曜・日曜・祭日に営業する。今後も様々なワークショップを実施していく予定。

　この日は、ポラスグループの社員で、浦和レッズレディースに所属する長嶋洸さんと木崎あおいさんがストレッチ、体幹トレーニング、サッカーボーリング、質問コーナー、サイン会などを約2時間にわたり行った。

　参加者は群馬県板倉町から駆け付けたお父さんとお子さんなど総勢７組22名。みんな「楽しかった」と歓声をあげた。

「ONE LINKカフェ」

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　下手な記事を書くより、写真を見ていただいたほうがどのようなワークショップだったか伝えられると思うので、以下に紹介する。

参加者には全員に、地元の農家から提供されたカブトムシのつがいがプレゼントされた

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　記者もこの炎天下に週2回、RBA野球大会の取材を行っており、４～６時間、ほとんど休みなく万歩計にして２万歩、距離にすると10キロは歩き、多いときは十数試合を観て、写真を撮り、コメントを取る。

　サッカーと言えば、人間を人間たらしめる「手を使う」ことを禁じ、足と体と頭のみの使用が可能で、しかも、けたぐりやひっかきは当たり前で、時には頭突きや噛みつきもし、ゴールでもしようものならTシャツを脱ぎ棄て、下品な下半身の突き出し踊りやタトゥーだらけの上半身をさらけ出す、もっとも原始的で野蛮な、とてもスポーツとも呼べないただの球蹴りだと思っているのだが、しかし、野球と違い、ルールも単純で100円ショップでも買えそうなダブダブのパンツとTシャツと猫じゃらしのボールだけあれば、肌の色も門地も頭の良しあしも貧富も美醜の概念とも一切関係ない、「力」のみが評価される、これこそが「生きる」ことの意味を問う正真正銘の究極の競技ではないかとも思われ、だからこそ全世界の人々から熱狂的な支持を得られるのだろうという冷静な判断力は記者も働く。

　その運動量がすごい。記者は運動というよりただ歩くだけだが、長嶋さんと木崎さんは毎日２時間の練習を欠かさず、試合では長さ105m×幅68mのコートを前後半の90分間、距離にして10キロは走りまわるという。体力をつけるため醤油をかけただけのどんぶり飯を二杯食べたこともあるという。二人の目標は2020年東京オリンピックの代表に選ばれることだそうだ。

　
平田周次氏

　すてきナイスグループの創業者・初代代表取締役社長で、ナイス名誉会長の平田周次（ひらた しゅうじ）氏が7月23日、死去した。享年92歳。同社代表取締役会長兼最高経営責任者（CEO）・平田恒一郎氏の父。

　故人の遺志により、通夜・葬儀は近親者のみで執り行われた。後日、「お別れ会」が行われる予定。

　平田氏は1925年（大正14年）11月16日生まれ。1948年（昭和23年）日本大学卒業後の1950年（同25年）、市売木材（現すてきナイスグループ）設立。1988年（同63年）代表取締役会長、1998年（平成10年）名誉会長。2009年（同21年）旭日双光章。

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　平田周次氏にはほとんどお会いしたことがないが、訃報に驚いた。同社への取材は平田周次氏のご子息・平田恒一郎氏がアメリカ留学から帰って同社に就職したころで、周次氏に代わって恒一郎氏が社長に就任したときは、確か上場会社の最年少社長就任だった。

　周次氏の年齢が享年92歳と知り、また驚いた。今年1月に亡くなられた木下工務店の創業者・木下長志氏も、5月に死去された大京の創業社長・横山修二氏も同じ92歳だった。

　業界を代表する昭和の偉大な経営者がまた冥府に旅立たれた。

合掌

「ライオンズ芦屋グランフォート」完成予想図

　国土交通省の「平成29年度（第1回）サステナブル建築物等先導事業（省CO2先導型）」に選定された大京の「ライオンズ芦屋グランフォート」を見学した。１次エネルギー消費量を75％以上削減したわが国初の「NearlyZEH-M（ニアリーゼッチマンション）」で、電気・ガス・水道などのライフラインが途絶しても7日間以上生活でき、生物多様性に配慮するとともに自然のエネルギーを専有部に巧みに取り込むパッシブデザインを採用しているのが特徴で、CASBEE-建築（新築）最高位Sランクの評価も得ている。

　物件は、阪急神戸線芦屋川駅から徒歩17分、JR芦屋駅から徒歩19分、芦屋市朝日ケ丘町に位置する地下1階、地上5階建て全79戸。専有面積は67.96～87.27㎡、現在分譲中の住戸（5戸）の価格は4,460万～5,930万円。坪単価は225万円。設計は浅井謙建築研究所。施工は佐藤工業。竣工予定は2019年5月31日。

　「NearlyZEH-M（Nearly Zero Energy Mansion）」は、経済産業省の「集合住宅におけるZEHロードマップ検討委員会」が策定した省エネと創エネにより基準1次エネルギー消費量を75％以上削減した集合住宅のことで、今回の物件では断熱・省エネ性能を高め、アルゴンガス入りLow-E複層ガラスの高性能アルミ樹脂複合サッシと次世代燃料電池（エネファーム）を導入するなどして全戸平均32％の省エネと、太陽光発電により全戸平均48％の創エネも実現。これらの省エネ＋創エネにより1次エネルギー消費量を約80％削減している。

　また、同社は2017年のグッドデザイン賞を受賞した「SONA－L SYSTEM」を採用し、災害時に「電気」「水」「ガス」全てのライフラインが途絶しても7日間以上電力を供給し、生活を持続することが可能とするとともに、平常時の共用部の電力使用や、井戸水の植栽自動灌水システム・共用部散水に利用する。

　生物多様性・パッシブデザインについては、敷地内緑地率を20%確保し、樹種は在来種を100%使用するとともに、六甲山地に生息する野鳥やチョウの飛来を想定した「実のなる植物」を植樹、「バードバス」「エコスタック」「巣箱」を設置し、再生材を使用した木チップや瓦チップの歩道、透水性インターロッキング舗装、風の流れを効果的に取り入れる独自のパッシブデザインを全戸に採用している。また、宅配物の再配達ゼロを目指し、世帯カバー率120％を実現した住戸専用宅配ボックス「ライオンズマイボックス」を導入している。

モデルルーム　エントランス

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　ZEHマンションについては今年1月、積水ハウスが分譲中の名古屋市の「グランドメゾン覚王山菊坂町」を見学しているが、このマンションもコンセプトは最高にいい。

　一次エネルギーを約80％削減できるのもさることながら、万が一の災害時でも、飲料水は確保しなければならないが、7日以上生活できるという。このようなマンションはまずほかにないはずだ。パッシブデザインもまた同社がこれまで力を入れてきたものだ。

　ただ一つ気になったのがアクセスだ。「芦屋」というだけで庶民のあこがれの的かもしれないが、記者の貧乏人の妬みひがみかもしれないが、個人的な見解ではお金持ちしか住めない特殊なエリアに思えてならない。

　坂だ。現地の標高は50～60ｍくらいだろう。芦屋駅との比高差も40～50ｍはある。徒歩の表示は17分だが、坂を上ったり下りたりするだけで記者のような年寄りは疲れ切ってしまう。電動付き自転車でないと移動は無理だ。この坂をどう評価するか。

　同じ日に、「芦屋」の坂の入口・出口に位置する東急不動産の駅から10分の「ブランズ芦屋 ザ・レジデンス」を見学したが、坪単価は関西圏過去最高の610万円だった。大京のマンションは徒歩にして7分の差なのに、単価は約3分の１だ。もちろん設備仕様、ターゲットは異なるが、これは何を物語るのか。考えてしまった。

建築現場　

首都圏の億ションに負けない 関西最高峰の坪610万円 東急不「芦屋」（2018/7/23）

積水ハウス わが国初全戸ZEH対応「グランドメゾン覚王山菊坂町」（2018/1/10）

大京の大宮・サテライトオフィス

　総務省などが推進する「テレワーク・デイズ」の特別協力団体として参加している大京グループの大宮サテライトオフィスを見学した。

　テレワーク・デイズは、総務省、厚生労働省、経済産業省、国土交通省、内閣官房、内閣府が東京都などと連携し、働き方改革の国民運動として展開しているもので、2020年東京オリンピックの開会式にあたる7月24日を「テレワーク・デイ」と位置づけ、全国一斉実施を呼びかけている。

　今年は7月23日（月）～27日（金）の間に24日(火)とその他の日の合計２日以上の実施を呼び掛け、昨年比32％増の1,255団体が参加（うち24日に100名以上参加している特別協力団体は120団体＝事務局発表）した。

　同社は2016年12月から「職場改革プロジェクト」をスタートさせ、社員は「財産」と位置づけ様々な取り組みを実施しており、その取り組みが評価され、2017年の経済産業省と東京証券取引所の「健康経営銘柄2017」と、同省と日本健康会議が主催する「健康経営優良法人（ホワイト500）」に認定された。以下、大宮サテライトオフィスを利用したグループ社員のコメント。

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　住宅・不動産業界では、同社のほか住友林業、積水ハウス、大和ハウス工業、三井不動産、三井不動産レジデンシャルサービス、三菱地所、LIXIL、レオパレス21が特別協力団体に参加している。

　24、25日の2日間で約260名が利用した三菱地所の20歳代の女性社員は「当社は決まった場所はないので、自宅でもOKで、時間的メリットがまずあると思います！私の場合、片道1時間弱＋身支度30分～1時間と考えると、2時間半は浮くので、その分業務をしたり、早く仕事を終えてプライベート時間に使えたりするのはよいです。これだけ猛暑が続くときや天気が悪い時は出社しなくてよいのはメリットですね。私はオンオフの切り替えをしたいので、自宅近くのカフェにおりましたが、かなり集中して作業ができます。とは言え、やはり打合せなど顔をあわせて話をすることの重要性・効率の良さはあると思いますので、使い分けが大切ですね」とコメントした。

　積水ハウスは約280名が利用した。参加団体のNTT都市開発でも「期間中、全社員に1日以上利用するよう呼びかけている」（広報）。

　東急不動産の昨年の事例では、通常勤務時の生産性を50とした場合、テレワーク勤務時の生産性は16％増の58に上昇したという結果が報告されている。

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　もちろん業種によるだろうが、いまはパソコン一つで仕事ができる時代。わざわざ国が「テレワーク・デイ」と位置づけ、呼び掛けなければならないようでは、そしてまた、その取り組みが記事として「価値」があるようでは情けない。

　私事だか、RBA野球大会が行われる期間中は、水曜日と日曜日はグラウンドに直行、直帰。それぞれの翌日、つまり木曜日と月曜日は在宅勤務扱いで、自宅で記事を書きアップもする。

　この酷暑の中、４～６時間グラウンドを駆けずり回るので、その疲れを取るのが第一義だが、通勤時間が節約でき、タバコを吸い酒も飲めて、西武を応援することももちろん可能。振休も取り、疲れたら適宜有休も利用する。不都合など全くない。

　参考までにオフィスのデスクも紹介する。いつも机上にあるのはノートパソコンと、画面を映すモニターとキーボード、マウス、電話機のみ。モニターは画面を見やすくするためで、キーボードとマウスがあるのは、ノートパソコンのキーボードとタッチパッドを操作することができないため。スマホはもっぱら電話機能。メールも満足に送れない。

　左端のポトスは、定期的にオフィスの観葉植物を剪定する業者さんからもらって紙コップに生けたもの。お菓子は女性スタッフなどからの土産。食べずに家に持って帰る。

記者のオフィスのデスク